Web営業力診断
チェックリスト

A. 内容が伝わるか（項目1〜4）

A分野で確認するのは、初めてサイトを訪れた見込み顧客が「何を・誰に・どこまで」提供する会社かを理解できるかどうかです。

• 項目1: 初見の社外者が、短時間で「誰に・何を・どう提供する会社か」を説明できる。「10秒」はNetsujoが初見確認に用いる運用目安であり、普遍的な基準ではありません。社内担当者ではなく、事業を詳しく知らない人にトップページを見せ、説明を再現できるかで判定します。
• 項目2: 主力サービスごとに、独立した紹介ページがある。「事業内容」ページに1行ずつ並んでいるだけの状態は「いいえ」です。サービスごとに、課題・提供内容・進め方を説明するページが必要です。
• 項目3: 「どんな企業向けか」（対象顧客）が明記されている。業種・規模・状況のいずれかで対象が書かれているかを確認します。対象を書かないと、見込み顧客は「自社に関係があるか」を判断できません。
• 項目4: 価格・料金の目安、または費用が決まる要因が書かれている。具体的な金額の公開が難しい場合でも、料金レンジや「何によって変動するか」の説明があれば「はい」です。価格情報が皆無の状態は、比較検討の段階で候補から外れる一因になり得ます。

B. 見つかるか（項目5〜8）

B分野で確認するのは、見込み顧客が検索エンジンやAI検索で候補を探したときに、自社が発見される状態にあるかどうかです。

• 項目5: 会社名で検索すると、自社サイトが検索結果の1位に表示される。社名検索で自社が出ない場合、紹介や名刺経由の見込み顧客まで取りこぼします。社名や指名での検索を伸ばす考え方は指名検索を増やす方法で解説しています。
• 項目6: 主力サービスを表す言葉（サービス名ではなく一般名詞）で自社のページが存在する。見込み顧客は自社サービスの固有名を知りません。「顧客が使う言葉」に対応するページがあるかを確認します。
• 項目7: ChatGPTなどの生成AIに「自社ができること」を質問したとき、回答内容が事実と一致している。不在・誤認がある場合は「いいえ」です。AI検索経由の情報収集は、BtoBの初期検討でも使われ始めています。AI検索に見つかる状態を作る全体像はBtoB企業のAIO入門で確認できます。
• 項目8: 会社名・サービス名・所在地などの基本情報が、サイト内で表記統一されている。表記ゆれは、検索エンジンとAIの両方にとって同一性の判定を難しくします。

検索・AIに出ない原因の切り分けと直し方は、自社サイトが検索・AIに見つからない原因と直し方で詳細に解説しているため、本記事では判定のみに絞ります。

C. 信頼できるか（項目9〜12）

C分野で確認するのは、見込み顧客が「この会社に任せて大丈夫か」を判断する材料が揃っているかどうかです。

• 項目9: 会社概要に、所在地・代表者名・設立・事業内容が明記されている。基本情報の欠落は、それ自体が不信の要因になります。
• 項目10: 実績・事例が、具体的な内容（何を・どう支援したか）とともに掲載されている。ロゴの羅列だけでは判断材料になりません。公開できる範囲で、課題と支援内容を文章化しているかを確認します。
• 項目11: 「誰がやっている会社か」が分かる。代表者・担当者のプロフィール、経歴、専門領域が書かれているかを確認します。BtoBでは最終的に人が信頼の対象になります。
• 項目12: 現在も活動していることを確認できる更新情報がある。「1年以内」はNetsujoの初期診断で使う目安です。業界や更新頻度によって適切な間隔は異なるため、日付だけでなく、現行サービス・実績・会社情報が最新かを確認します。

信頼性を示す情報の設計はE-E-A-Tと呼ばれる観点で整理できます。詳細はBtoB企業のE-E-A-Tへ委譲します。

D. 問い合わせにつながるか（項目13〜16）

D分野で確認するのは、内容を理解し信頼した見込み顧客が、迷わず次の行動に移れるかどうかです。

• 項目13: 各サービスページから、1クリックで問い合わせ・相談へ進める。問い合わせボタンがトップページにしかない構成は「いいえ」です。
• 項目14: 問い合わせフォームの入力項目が、初回判断に必要な情報へ絞られている。入力項目数だけで良否は決まりません。「10項目超」はNetsujoの見直し目安であり、案件の複雑さや営業プロセスに応じて変わります。任意項目を含め、入力理由を説明できない項目は削減候補です。
• 項目15: 「問い合わせたら何が起きるか」が書かれている。返信までの目安、初回相談の内容、営業電話の有無など、問い合わせ後の流れが分かると心理的ハードルが下がります。
• 項目16: 問い合わせ以外の中間的な行動（資料、無料診断、メール相談など）が用意されている。検討初期の見込み顧客は、いきなり商談を申し込みません。温度感に応じた選択肢があるかを確認します。

E. 計測・改善できるか（項目17〜20）

E分野で確認するのは、サイトの状態をデータで把握し、改善を続けられる体制があるかどうかです。

• 項目17: GA4（アクセス解析）が設置され、誰かが月1回以上確認している。設置されていても誰も見ていない状態は「いいえ」です。
• 項目18: Google Search Consoleが設定され、どんな検索語で表示されているかを確認できる。
• 項目19: 問い合わせ・資料請求などの重要な行動が、コンバージョンとして計測されている。ページビューだけでは営業成果と結びつけられません。
• 項目20: サイトの改善を判断・実行する担当（社内または外部）が決まっている。診断しても、直す体制がなければ結果は変わりません。